【7261】マツダ:配当金生活/FIREはできる?配当シミュレーションとリスク・リターン分析で将来性を解説!

【7261】マツダ 配当金生活はできる? データによるリスク・リターン分析と 配当シミュレーションで将来性を解説!
ねこ

この記事では、業績低迷が続くマツダ(7261)の現状と投資判断について詳しく解説します。2024年に入ってからの株価下落トレンド、高配当利回り投資の魅力とリスク、そして今後の成長可能性…この記事を読むことで、マツダへの投資判断に必要な情報が網羅的に得られます。

マツダの株価推移、配当金の分析、類似銘柄との比較、リスクファクター分析など、多角的なデータに基づいた客観的な分析を提供することで、投資初心者の方でもマツダへの投資判断を下せるようにわかりやすく解説しています。

目次

マツダ(7261)とは?

銘柄の基本情報概要

項目マツダ(7261)
銘柄名マツダ株式会社
銘柄コード7261
配当利回り5.98%
配当金頻度年2回
業種輸送用機器
セクター消費材
創業年1920年
CEO毛籠勝弘
特徴日本、米国、北米、欧州、そして世界中で乗用車および商用車の製造・販売を行う

マツダは、広島県に本社を置く自動車メーカーです。乗用車や商用車を製造・販売しており、「ロードスター」や「CX-5」などの車種で知られています。世界中で事業を展開しており、日本国内だけでなく、北米や欧州などでも販売を行っています。

過去10年のマツダ(7261)株価チャートと分析

マツダ(7261)の過去10年の株価チャート

優れている点
2020年以降、コロナ禍からの回復に伴い株価は上昇傾向

気になる点
2018年以降、2000円付近で推移していた株価は下落傾向にあった
2024年に入ってからは、株価は下落トレンドに転換

マツダの株価は、2015年から2018年にかけて2000円前後で推移していましたが、2018年以降は下落傾向に転じました。2020年にはコロナ禍の影響で一時的に大きく下落しましたが、その後は回復基調で推移しました。しかし、2024年に入ると再び下落トレンドに転じており、2024年11月時点では1003円となっています。

マツダ(7261)と日経平均株価の過去1年間のチャート比較と分析

マツダ(7261)と日経平均株価の過去1年間のチャート比較

優れている点
2024年2月頃は日経平均株価と同様に上昇傾向にあった

気になる点
2024年に入ってからは、日経平均株価が上昇傾向にある一方で、マツダの株価は下落傾向
特に2024年8月以降の下落幅は大きく、日経平均株価との乖離が拡大

過去1年間で、日経平均株価は上昇傾向にある一方で、マツダの株価は下落傾向にあります。特に2024年8月以降は下落幅が拡大しており、日経平均株価とのパフォーマンスの差が顕著になっています。これは、世界的な景気減速懸念や自動車業界を取り巻く厳しい競争環境などが影響していると考えられます。

マツダ(7261)で配当金生活はできる?配当金の分析

マツダ(7261)の過去の配当金と増配率、その分析

マツダ(7261)の過去の配当金と増配率

優れている点
2022年以降は増配傾向

気になる点
2020年、2021年は減配
配当金の安定性には欠ける

マツダの配当金は、2020年、2021年は減配となりましたが、2022年以降は増配傾向にあります。2024年の配当金は60円と、過去最高額となっています。しかし、過去には減配や無配の年もあるため、配当金の安定性には欠けると言えます。

マツダ(7261)の配当利回りの推移

マツダ(7261)の配当利回りの推移

優れている点
2024年11月時点の配当利回りは5.98%と高水準

気になる点
配当利回りは株価の変動に大きく左右されるため、安定性に欠ける

マツダの配当利回りは、株価の変動によって大きく変化しています。2024年11月時点では5.98%と高水準ですが、これは株価が下落していることも影響しています。

過去マツダ(7261)に投資していた場合のYOCシミュレーション

過去マツダ(7261)に投資していた場合のYOCシミュレーション
YOC
2014年2.05%
2015年2.38%
2016年3.14%
2017年3.97%
2018年5.29%
2019年6.40%
2020年8.67%
2021年6.78%
2022年5.97%
2023年3.94%
2024年5.98%

優れている点
2014年から2020年にかけてYOCは上昇傾向

気になる点
2020年以降はYOCが低下傾向
株価下落の影響を受けやすい

YOC(Yield on Cost)とは、投資元本に対する配当利回りのことです。
例えば2014年に投資していた場合は現在のYOCは2.05%になっています。
昔投資をしていたほうが、現在投資を開始した場合よりYOCが低いことから、株価が長期的にマイナス成長傾向であることがわかります。
しかし、2020年に投資をしていた場合は株価上昇の恩恵を受け、現在のYOCが8%超えとなっていたこともわかります。
投資するタイミングにより、リターンに大きな差が生まれていることから注意が必要です。

マツダ(7261)の将来のYOC予想シミュレーション

マツダ(7261)の将来のYOC予想シミュレーション
YOC
2024年5.98%
2025年5.36%
2026年4.80%
2027年4.30%
2028年3.85%
2029年3.45%
2030年3.09%
2031年2.77%
2032年2.48%
2033年2.22%
2034年1.99%

優れている点
現時点では高配当

気になる点
株価が下落傾向にあるため、YOCは低下していくと予想される

過去10年の株価成長率をもとに将来のYOC予想シミュレーションを行ってみると、現在の株価と配当利回りが維持された場合、100万円投資すると初年度の配当金は約5.98万円となり、10年後にはYOCは約1.99%まで低下すると予想されます。
直近10年の株価成長がマイナスのため、将来のYOC予想もマイナス成長傾向となっています。
しかし、これはあくまで過去の成長率が継続した場合のシミュレーションであり、将来の配当金の支払いや成長を保証するものではないため注意が必要です。

マツダ(7261)で配当金生活をするには?マツダの配当金受取シミュレーション

配当金生活をするには?配当金による不労所得でFIREはできる?
毎月の配当受取目標と必要な投資額のシミュレーション ※日次更新
(毎月10万円配当を受け取るために必要な投資額)

銘柄 株価 配当利回り 月間配当目標 必要投資額 必要投資額
(課税考慮)
必要株数
7261.T ¥982 5.98%¥10,000 ¥2,006,689 ¥2,518,277 2,565株
¥30,000 ¥6,020,067 ¥7,554,831 7,694株
¥50,000 ¥10,033,445 ¥12,591,385 12,823株
¥100,000 ¥20,066,890 ¥25,182,769 25,645株

マツダ(7261)へ過去に投資していた場合の累積トータルリターン

マツダ(7261)へ過去に投資していた場合の累積トータルリターン

優れている点
5年前に投資していた場合は20%のリターンを得られていた。

気になる点
3年・5年以外のトータルリターンはいずれもマイナス

銘柄期間リターン
72611年リターン-37.6%
72613年リターン5.3%
72615年リターン19.2%
72617年リターン-18.6%
726110年リターン-57.3%

過去にマツダに投資していた場合の累積トータルリターンは、大きなばらつきがあることがわかります。
3年前、5年前に投資をしていた場合はプラスリターンとなっていましたが、それ以外のタイミングではマイナスリターンとなっています。

マツダ(7261)へ過去に投資していた場合の年率(CAGR)トータルリターン

マツダ(7261)へ過去に投資していた場合の年率(CAGR)トータルリターン

優れている点
3年・5年リターンはプラス

気になる点
1年、7年、10年リターンはマイナス
長期投資では大きなリターンは期待できない

銘柄期間リターン
72611年リターン-37.6%
72613年リターン1.7%
72615年リターン3.6%
72617年リターン-2.9%
726110年リターン-8.2%

過去にマツダに投資していた場合の年率トータルリターンは、1年、7年、10年リターンはマイナスとなっています。これは、長期的に見ると株価が低迷していることを示しています。ただし、5年リターンはプラスとなっており、中期的な投資ではリターンを得られる可能性があります。

マツダ(7261)へ10年前に100万円投資していた場合のシミュレーション

マツダ(7261)へ10年前に100万円投資していた場合のシミュレーション
評価額(万円)配当額(万円)評価額+配当累計額(万円)配当再投資評価額(万円)
201586.20.987.187.2
201665.31.067.267.4
201751.61.254.754.9
201838.81.243.042.9
201932.01.237.537.0
202023.60.729.828.4
202130.20.036.436.3
202234.31.441.842.7
202352.01.761.366.1
202434.32.045.547.5

優れている点
2023年には評価額が一時的に50万円を超える

気になる点
10年間で評価額は減少
配当金を含めても元本割れ

マツダに10年前に100万円投資していた場合、2024年時点では評価額は34.3万円まで減少しています。配当金再投資をしていた場合を含めても元本割れとなっており、投資としては失敗だったと言えます。2023年には評価額が一時的に50万円を超えましたが、その後下落しており、今後の見通しは不透明です。

マツダ(7261)のリスクファクター分析

マツダ(7261)のリスクファクター分析
項目説明評価
ベータ0.81市場全体の動きに対する感応度市場平均より変動が小さい
52週ボラティリティ42.73%過去1年間の価格変動の大きさ変動が大きい
シャープレシオ-1.04リスクあたりのリターン効率的にリターンを獲得できていない
トータルリターン(1年)-40.30%過去1年間のトータルリターンマイナスリターン
最大ドローダウン-48.13%過去最大の値下がり幅下落リスクが高い
PER5.23株価収益率割安
PBR0.62株価純資産倍率割安
BPS27891株あたり純資産-
ROE11.95%自己資本利益率収益性は高い

優れている点
ベータが1未満で、市場平均より変動が小さい
PER、PBRが低く、割安感がある
ROEは高く、収益性は高い

気になる点
52週ボラティリティが高く、価格変動が大きい
シャープレシオがマイナスで、リスクあたりのリターンが低い
トータルリターン(1年)がマイナスで、過去1年間で損失が出ている
最大ドローダウンが大きく、下落リスクが高い

マツダのリスクファクター分析の結果、PER、PBRが低く、割安感がある点は魅力的です。さらに、ROEも高く、収益性も高い水準です。

一方、52週ボラティリティは高く、価格変動が大きい点は注意が必要です。シャープレシオもマイナスであり、リスクに見合ったリターンを獲得できていない状況です。トータルリターン(1年)もマイナスで、過去1年間で損失が出ている点は懸念材料です。また、最大ドローダウンも大きく、下落リスクが高いことも考慮する必要があります。

マツダ(7261)への投資戦略の提案

マツダへの投資は、割安感がある一方で、業績の変動リスクも考慮する必要があります。

  • 短期的な投資: 業績の変動リスクが大きいため、短期的な投資には不向きです。
  • 中長期的な投資: 割安感に着目し、業績回復を期待する中長期的な投資が考えられます。
  • 高配当利回り投資: 高配当利回りを期待して投資する場合は、減配リスクも考慮する必要があります。
  • ポートフォリオの一部としての保有: リスク分散のために、ポートフォリオの一部として保有することが考えられます。

まとめ:マツダ(7261)への投資判断のポイント

マツダは、世界的に有名な自動車メーカーであり、ロータリーエンジンなどの独自技術も保有しています。しかし、近年は業績が低迷しており、株価も下落傾向にあります。投資判断をする際は、割安感高配当利回りといった魅力的な側面だけでなく、業績の変動リスク下落リスクも十分に検討する必要があります。中長期的な視点で、業績回復を期待できるかどうかを見極めることが重要です。

7261の投資判断で重要なポイントと評価
総合評価:

ブランド力と独自技術
 → マツダは、グローバルに展開する自動車メーカーとして確固たるブランド力を持ち、ロータリーエンジンやSKYACTIV技術など独自技術も強みです。
業績の変動リスク
 → 自動車業界は景気変動の影響を受けやすい cyclical セクターであり、マツダの業績も変動しやすい傾向があります。
株価の低迷
 → 近年、マツダの株価は低迷しており、長期投資においては大きなリターンを得られていません。
高配当利回り
 → マツダは高配当利回り銘柄として知られていますが、減配リスクも考慮する必要があります。
競争の激化
 → 自動車業界は世界的に競争が激化しており、マツダはトヨタやホンダなどの大手メーカーとの競争にさらされています。
EVシフトへの対応
 → 世界的なEVシフトが加速する中、マツダのEV戦略の成否は今後の成長に大きく影響します。
割安感
 → PER、PBRなどの指標を見ると、マツダの株価には割安感があると言えるでしょう。

この記事では、マツダ(7261)の現状と投資判断について、株価推移、配当金、リスクファクターなどを分析しました。 現在、マツダは株価低迷、業績の変動リスク、競争激化といった課題に直面しています。一方で、高配当利回りや割安感といった魅力もあります。 投資判断においては、これらの要素を総合的に判断する必要があります。 今後のマツダの成長には、EVシフトへの対応や新技術開発などが鍵となります。 これらの動向を注視しながら、ご自身の投資目標やリスク許容度に合わせて投資判断を行うことをおすすめします。

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